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What part will your country play in World War III?

By Larry Romanoff

 

The true origins of the two World Wars have been deleted from all our history books and replaced with mythology. Neither War was started (or desired) by Germany, but both at the instigation of a group of European Zionist Jews with the stated intent of the total destruction of Germany. The documentation is overwhelming and the evidence undeniable. (1) (2) (3) (4) (5) (6) (7) (8) (9) (10) (11)

 

That history is being repeated today in a mass grooming of the Western world’s people (especially Americans) in preparation for World War IIIwhich I believe is now imminent. It is evident that War Clouds are gathering. The signs are everywhere, with media coverage and open talk of war in many countries. The RAND Corporation have for years been preparing military scenarios for World War III, and NATO is reported to be currently doing so. Vast movements of NATO troops and equipment are either in preparation or process to surround Russia. The US is surrounding China with military bases including the world's largest in Guam. Both China and Russia are surrounded with nearly 400 US biological weapons labs. Iran is entirely vulnerable from the American military build-up in the Middle East.

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FREE JULIAN ASSANGE

Thursday, August 18, 2016

Japanese -- Benjamin Fulford: 15:08:2016

ベンジャミン・フルフォードニュース 2016年8月15日
Economic and demographic data make it clear it is game over for the Khazarian mafia
English -- Benjamin Fulford: 15:08:2016 -- FULL REPORT

読者へのご注意夏休みのため、今週のニュースレターは時間に大きく左右されないあらかじめ書いた記事を掲載します。

最近中国政府が運営する新華社ニュースサービスが報道するには、BRICS諸国も含む新興国が世界人口の85%GDP60%を占め、経済成長の80%を担っているとのことである。言い方を変えると、カザリアンマフィアが支配する諸国は経済的にも人口的にも闘争に負けているということである。


世銀のGDP(購買力基準)に関する実データを見ると、OECD(富裕国クラブ)の総計GDPは50.9兆ドルで、そのほかの世界のGDPは127.3兆ドルである。これは、富んだ国が米国を支配しているカザリアン分派と連合したとしてもBRICS連合の経済力の半分にも満たないということを意味する。

世銀が用いている数値は米国政府が打ち出した嘘に基づいていることが分かると、米国については事態が悪化する一方になっている事も分かる。例えば、米国政府のデータを見ると、2016年の物価は2001年よりも35%だけしか上昇していないと言われている。これは米国政府がインフレ率を低く見せるために物価の構成内容を20回も変えたからである。インフレの現実的な率を見れば、米国の2016年における物価は2001年と比較すると160%になっていることがわかる。

インフレ率はGDPの算出に用いられているので、これが意味することは米国の真のGDPは2001年の値の半分以下であるということだ。

工業生産量数値を見ると、1976年以降伸びていないことがわかる。下記のリンクでチャートをクリックして最大値を見てほしい。

そうすると、1977年での総労働力の22%が製造に当てられていたものが、2016年には、たったの9%に過ぎないという事実がある。

これが意味するところは、殆どのアメリカ人が公務員、あるいは銀行員、レストラン従業員のようなサービス産業従事者として働いていて世界の他の国々との貿易を可能にする物を何も作っていないということである。

これが米国が1976年以来とどまることなく貿易赤字のまますごしている理由なのだ。これはまた米国がこの惑星上最大の負債国である理由でもある。繰り返すが、下記のリンクで最大値を選択すればわかる。

累積貿易赤字は米国に世界のほかの国に対して19兆ドルの負債を抱えさせた。ロスチャイルドが支配するG7諸国を全体としてみると、これらの国は世界のほかの国に対して47.1兆ドルの負債を抱えていることがわかる。

これが意味することは、G7諸国は、過去40年に亘って崩壊過程をたどってきたということだ。この崩壊の原因はリチャード・ニクソンが米ドルを金本位制度から外した1972年のニクソンショックにさかのぼることができる。1972年までは、発展途上国は金本位制度の下で強い経済成長を示していた。しかし、ニクソンが金本位制度を止めた後には、G7諸国はお金を印刷するだけになり、世界のほかの国から印刷された紙を使って物を購入するようになった。これはアンフェタミンを使って経済活動をするのと同じことだ。瞬時には大きいエネルギーを出せるが、体はどんどん蝕まれてゆく。不換貨幣を印刷するG7諸国は世界のほかの国に対して巨大な寄生虫と化していったのだ。

世界のほかの国は今カザリアンが支配するG7諸国による寄生的な影響に対する免疫反応を得るようになっている。これらの国は病んでいて、カザリアンの継続的な反社会的挙動に疲れている。米国は世界最悪の悪漢国家で、第二次世界大戦以降殆どとどまることなく戦争を行ってきた。最近のアフガニスタン、イラク、シリア、リビヤ、などのカザリアンマフィアとその操り人形による破壊は世界にその真の姿を晒した。そればかりでなく、カザリアンは幾度となく第三次世界大戦を引き起こそうとした。この理由から、殆どの世界はもはやカザリアンが支配する国に融資をしたいとは思っていない。

米国とG7諸国は中国よりも強力な軍事力を持っていることは確かだ。これは特に米国の空軍および海軍力について真実である。しかし、第二次世界大戦の初期では、日本は米国よりも強力な空軍および海軍力を保有していたことを思い出してほしい。しかし米国のGDPは日本のそれの4倍で、人口は2倍だった。これは、米国が戦争のために経済を振り向け始めたとたんに日本の敗戦は時間の問題になることを意味していた。

今では中国の人口は米国の4倍で、武器用の基本的な物資である鉄鋼を20倍も生産している。このことはもしも中国が軍事力の増強に踏み出せば、いかなる戦争にも勝てるようになるまでは時間の問題だということだ。

NATOについてさえ、米国は中国に対する戦争に勝つ能力はなく、中国はあらゆるシミュレーションからこれを知っている。米国が核戦争を試みても、中国は人口の殆どを地下深くのシェルターに避難させるが、米国人の殆どは木造の家に住み、このようなシェルターに避難することはできない。

中国の全面勝利を防止するために、米国は中国を取り囲むロシアを含む周辺諸国に反中国連合に参加するよう呼びかけてきた。しかしロシアは米国がユーゴスラビアに対して行い、現在ウクライナに対して行っている行為を忘れず、この連合への参加をぴしゃりと断っている。そればかりでなく、ロシアは南シナ海で中国との合同軍事演習に実際に参加することに合意した。さらに、ヨーロッパ諸国も病んでおり、米国の行動に飽き飽きし、ロシアとの連合の方向に動いている。別の言い方をすれば、カザリアン支配下の米国はすでに第三次世界大戦に敗北しているのだ。

そこで、この惑星の中国の完全支配を防ぐにはどうすればよいのだろうか?答えは簡単で、イスラエル、サウジアラビア、米国での最後の基地からカザリアンを排除すればよいのだ。この恐ろしい疾病を米国と世界の政治から排除すれば、米国は世界のほかの国々と協力してより公正な世界構造を作り始められる。人口の点では、中国の人口は世界人口の20%を占めるので、中国は世界のパワーの20%を占めることができる。これをロスチャイルドとロックフェラーが所有する国連と呼ばれる擬似世界政府に代えることができる。

新世界秩序がカザリアンが支配する全体主義の世界専制制度なので、多くの人々が世界政府という考えに反対している。これは明らかに理想的ではない。しかし、殺人、レープ、盗み、通りへのごみ捨てなどを禁止する法を制定していない町や村はない。今世界にはこの種の法は存在していないので、その結果、カザリアンの犯罪者たちは、罰を受けることなく活動している。私たちには少なくとも国際犯罪シンジケートが意のままにこの惑星を盗み、レープするのを止めさせられる最低限の法が必要である。これはジョージ・ブッシュのような悪漢をイラクを侵略し大量殺人を犯した罪で監獄に送ることを意味する。それはまた世界平和を達成することを可能にするだろう。私たちが協力して推進すればこの秋にも達成できる何かがあるのだ。

Webpage: Antimatrix.org

Translator: Taki Chino

 

ARRIVING IN CHINA

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Kriegsgefangenenlager in Amerika


Von Larry Romanoff, 02. Juni 2020

Übersetzung: K.R.

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Diese Geschichte hat alle Voraussetzungen, um sich für eine Verschwörungstheorie zu qualifizieren und macht vielleicht keinen Sinn für Sie ohne einige Hintergrundinformationen über den Zusammenhang.

Bevor die USA in den Ersten Weltkrieg eintraten, wurde eine enorme, jahrelange antideutsche Propagandakampagne von der Creel-Kommission entfesselt, die von Walter Lippman und Edward Bernays geleitet wurde, letzterer war ein Neffe von Sigmund Freud. (1) (2) Die öffentliche Literatur griff alles Deutsche in Amerika an, auch Schulen und Kirchen. In vielen Schulen wurde den "reinen Amerikanern" verboten, die deutsche Sprache zu unterrichten, und die Verwalter wurden aufgefordert, "alle illoyalen Lehrer", also alle Deutschen, zu entlassen. Die Namen unzähliger Städte wurden geändert, um ihren deutschen Ursprung zu eliminieren: Berlin, Iowa wurde zu Lincoln, Iowa. Deutsche Lebensmittel und Namen von Gerichten wurden aus den Restaurants verbannt; Sauerkraut wurde zu "Freiheitskraut", Dackel wurden zu "Freiheitshunden" und Deutsche Schäferhunde zu "Elsässern".

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APPEAL


APPEAL TO THE LEADERS OF THE NINE NUCLEAR WEAPON STATES

(China, France, India, Israel, North Korea, Pakistan, Russia, the United Kingdom and the United States)

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Larry Romanoff,

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Excertos da transcrição da sessão plenária do Fórum Económico Oriental

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Joint news conference following the Normandy format summit.

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PORTUGUÊS

GUERRA NUCLEAR: O DIA ANTERIOR

De Hiroshima até hoje: Quem e como nos conduzem à catástrofe

ÍNDICE

TRIBUTE TO A PRESIDENT


NA PRMEIRA PESSOA

Um auto retrato surpreendentemente sincero do Presidente da Rússia, Vladimir Putin

CONTEÚDO

Prefácio

Personagens Principais em 'Na Primeira Pessoa'

Parte Um: O Filho

Parte Dois: O Estudante

Parte Três: O Estudante Universitário

Parte Quatro: O Jovem especialista

Parte Cinco: O Espia

Parte Seis: O Democrata

Parte Sete: O Burocrata

Parte Oito: O Homem de Família

Parte Nove: O Político

Apêndice: A Rússia na Viragem do Milénio


The Putin interviews


The Putin Interviews
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FULL VIDEOS) EN/RU/SP/FR/IT/CH


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